共通教科「情報」Q&A以下の「Q&A」における回答は,中等教育資料(平成21年7月号,11月号,12月号),高等学校新教育課程説明会(中央説明会)資料(平成21年7月),高等学校学習指導要領解説「情報編」(平成22年1月)等の資料に基づいて,愛知県立高等学校教育課程課題研究「情報研究班」および愛知県総合教育センターがまとめたものです。今後も内容を充実させて,毎年年度末に更新していく予定です。 1 共通教科「情報」の「目標」等について
↑ TOPへ ↑2 「社会と情報」について
↑ TOPへ ↑3 「情報の科学」について
↑ TOPへ ↑4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について
↑ TOPへ ↑1 共通教科「情報」の「目標」等について
「学習指導要領」の総則第1款に学習指導要領の改訂の基本的な考え方が次のように示されています。
平成21年3月高等学校学習指導要領から抜粋 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
高等学校新教育課程説明会(中央説明会)資料に次のように示されています。
![]() 平成21年7月高等学校新教育課程説明会(中央説明会)資料から抜粋 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
学習指導要領の改訂の全面実施に向けて各学校において取組が求められること
平成21年12月高等学校各教科等担当指導主事連絡協議会資料から抜粋 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「中等教育資料」に次のように示されています。 これまで高等学校における必履修教科である「情報」を「普通教科『情報』」と書き表してきたが,「共通教科『情報』」と書き表すことにした。これは,現行の高等学校学習指導要領総則第二款において「普通教育に関する各教科・科目」と書き表していたものを,新高等学校学習指導要領では「各学科に共通する各教科・科目」と書き改めている。これに伴い,これまで「普通教科『情報』」と書き表していたものを「共通教科『情報』」と書き表すことにしたものである。 中等教育資料 平成21年7月号から抜粋 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「学校教育法」(平成19年6月改正)に次のように示されています。 第二十一条 義務教育として行われる普通教育は,教育基本法 (平成十八年法律第百二十号)第五条第二項 に規定する目的を実現するため,次に掲げる目標を達成するよう行われるものとする。 「学校教育法」(平成19年6月改正)から抜粋 と,義務教育における情報教育の重要性が盛り込まれました。 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 従前の教科目標と大きな変更点はないが,次のような視点に留意しつつ改善を図った。
平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P3〜P4から抜粋 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 高校生の実態が多様化する一方で,情報及びコンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段の活用が社会生活に必要不可欠な基盤として発展する中,情報や情報手段を適切に活用して高い付加価値を創造することができる人材の育成が求められている。そこで,共通教科情報科の授業では,情報活用の実践力の確実な定着を図るとともに,情報に関する倫理的態度と安全に配慮する態度や規範意識の育成を特に重視した上で,生徒の能力・適性,興味・関心,進路希望等の実態に応じて,情報や情報技術に関する科学的あるいは社会的な見方や考え方について,より広く,深く学ぶことが必要となる。このことを踏まえ,各科目の内容を次のように改善した。
平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P3〜4から抜粋 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 「情報教育の目標の3観点に整理された能力・態度を情報活用能力と,また,情報活用能力をはぐくむ教育を情報教育」ととらえ,「情報教育の目標の観点として引き続きこの3観点を位置付けている」 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P5から抜粋 ので,変更はありません。 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「中央教育審議会答申」は,情報教育の在り方について次のように示しています。
平成20年1月中央教育審議会答申P65〜66から抜粋 また,小学校,中学校及び高等学校学習指導要領に次のように示されています。
《小学校・中学校・高等学校における「情報教育の在り方」》
平成20年3月告示 小学校学習指導要領「総則」第4 2の(9) 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 高等学校段階における情報教育の実施を,共通教科情報科だけが担うように極めて限定的にとらえてはならない。高等学校学習指導要領第1章総則第5款5の(10)に「各教科・科目等の指導に当たっては,生徒が情報モラルを身に付け,情報手段を適切かつ実践的,主体的に活用できるようにするための学習活動を充実する」とあるように,義務教育段階と同様,高等学校段階においても,あらゆる教育の機会を通して情報活用能力を身に付けさせる教育のより一層の充実が求められている。このことを受けて,各教科・科目の内容の取扱いなどに,情報手段の活用が明記されている。これらは,各教科・科目の学習活動を効果的に行うために情報手段を活用することがねらいであるが,情報活用の実践を多く行い具体例を豊富に体験することが,情報の科学的な理解を促し,また,情報活用の実践の経験やその反省を通して情報社会に参画する態度が育成されるのである。 また,高等学校学習指導要領第2章第10節第3款1の(1)に「中学校における情報教育の成果を踏まえ,情報科での学習が他の教科・科目等の学習に役立つよう,他の教科・科目等との連携を図ること」とあるように,共通教科情報科の学びによって身に付けた能力や態度を他の教科・科目等の学習において積極的に活用していくことが重要である。さらに,同1の(5)に「公民科及び数学科などとの関連を図るとともに,教科の目標に即した調和のとれた指導が行われるよう留意する」とあるように(1)の内容をより明確に示す規定を新設し,他教科との関連が極めて重要なことを示している。このことを踏まえ,学校全体での情報教育を考えるときには,共通教科情報科と他教科の学習内容や学習活動の関連をよく検討して,効果的な指導計画を立てることが大切である。 その際,高等学校学習指導要領第1章総則第6款5の(9)にあるように,学校図書館を計画的に活用しその機能の活用を図ることも大切である。書籍やDVD,ビデオなどの情報と情報手段を合わせて利用できるようにした学校図書館を,学習情報センターとして生徒の主体的な学習活動に役立てていけるように整備を図り活用していくことが必要である 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P9〜10から抜粋 とあります。 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 共通教科情報科の学習内容と中学校技術・家庭科技術分野「D 情報に関する技術」の学習内容とは,連続性をもっている。「D 情報に関する技術」の(1)から(3)までの内容は,今回の改訂ですべて必修項目となった。中学校における情報教育の成果を踏まえて共通教科情報科の指導を行うには,これらの中学校技術・家庭科技術分野の改善内容をよく理解することが極めて重要である。 また,中学校学習指導要領第1章総則第4の2の(10)には,「各教科等の指導に当たっては,生徒が情報モラルを身に付け,情報手段を適切かつ主体的,積極的に活用できるようにするための学習活動を充実する」と規定されている。生徒は,中学校の各教科,道徳,総合的な学習の時間及び特別活動で,情報モラルを身に付けるとともに情報手段を適切かつ主体的,積極的に活用した学習活動を経験して高等学校に入学してくる。生徒が義務教育段階において,情報教育についてどのような内容の学習をしてきたかについて,あらかじめその内容と程度を的確に把握して,共通教科情報科の指導に生かす必要がある ![]() 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P10から抜粋 とあります。 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 専門学科において開設される教科情報科(専門教科情報科)は,情報産業の構造の変化や情報産業が求める人材の多様化,細分化,高度化に対応する観点から,情報の各分野における基礎的な知識と技術や職業倫理等を身に付けた人材を育成することをねらいとする教科で,次の13科目で構成されている。(中略) 専門教科情報科では,情報の各分野を「システムの設計・管理分野」と「情報コンテンツの制作・発信分野」ととらえている。 専門教科情報科の科目の内容は,共通教科情報科の「社会と情報」,「情報の科学」の学習内容をより広く,深く学習することを可能にするための参考になる。生徒の多様な学習要求に応えるとともに,生徒の情報活用の実践力をより一層高めたり,進路希望等を実現させたりするために,共通教科情報科の各科目の履修に引き続いて専門教科情報科の科目を履修させることも可能である 例えば,専門教科情報科の科目のうち基礎的な科目に位置付けられている「情報産業と社会」,「情報の表現と管理」,「情報と問題解決」,「情報テクノロジー」の各科目は,それぞれ情報産業と社会とのかかわり,情報の表現と管理,情報と情報手段を活用した問題の発見と解決,情報産業を支える情報技術に関する基礎的な知識と技術を習得させ,それぞれを活用する能力と態度の育成を目指している。そこで,「社会と情報」や「情報の科学」の学習内容のうち,情報産業と社会とのかかわり,情報の表現と管理,情報と情報手段を活用した問題の発見と解決,情報産業を支える情報テクノロジーに関する内容をより広く,深く学ばせたい場合には,共通教科情報科の科目に引き続いて専門教科情報科の基礎的科目を選択履修させることが考えられる 《教科「情報」の科目履修のモデル例》 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P10〜11から抜粋 とあります。 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 今回の改訂では,共通教科情報科の改訂の趣旨及びこの間の義務教育段階における情報教育の充実や成果を踏まえ,義務教育段階において情報手段の活用経験が浅い生徒の履修を想定して設定した「情報A」は発展的に解消し,「情報の科学的な理解」及び「情報社会に参画する態度」に関する内容を重視した基礎的な科目として「情報の科学」と「社会と情報」を新設することとした。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P15から抜粋 ここでは,各科目の学習によって情報活用の実践力及び情報モラルに関する内容が共通に,かつより実践的に行われるように改善が図られています。 「社会と情報」について情報社会に積極的に参画する態度を育てることをねらいとしています。情報を適切に活用し表現する視点から情報の特徴や情報社会の課題について学びます。また,情報モラルや望ましい情報社会の構築の視点から情報化が社会に及ぼす影響について理解させます。そして,情報機器や情報通信ネットワークなどを適切に活用して情報を収集,処理,表現するとともに効果的にコミュニケーションを行うために必要な基礎的な知識と技能を習得させることもねらいとしています。 「社会と情報」では,共通教科情報科が育成することを目指す「社会の情報化の進展に主体的に対応できる能力と態度」を「情報社会に積極的に参画する能力と態度」ととらえている。この「情報社会に参画する態度」とは,情報社会に参加し,よりよい情報社会にするための活動に積極的に加わろうとする意欲的な態度のことである。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P16から抜粋 この科目の内容は,情報社会に参画する態度の育成に重点を置いた構成になっていますが,他の二つの観点についても同様に学ぶ内容となっていることに注意する必要があります。 「情報の科学」について情報社会の発展に主体的に寄与する能力と態度を育てることをねらいとしています。情報技術の面から情報社会を考えさせたり,情報社会を進展させるために社会のニーズに対応した情報技術の開発や改善が必要であることを考えさせたりします。そして,情報社会を支える情報技術の役割や影響を理解させ,情報と情報技術に関する基礎的な知識と技能の習得を通して問題の発見と解決に効果的に活用するための科学的な考え方を習得させることもねらいとしています。 「情報の科学」では,共通教科情報科が育成することを目指す「社会の情報化の進展に主体的に対応できる能力と態度」を「情報社会の発展に主体的に寄与する能力と態度」ととらえている。この「情報社会の発展に寄与する能力と態度」とは,情報社会の発展に役立つことを自ら進んで行い,よりよい情報社会にするために貢献できる能力・態度のことである。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P25から抜粋 この科目の内容は情報の科学的な理解の育成に重点を置いた構成になっていますが,他の二つの観点も学ぶ内容となっていることに注意する必要があります。 科目構成について各学校において履修科目を選択するに当たっては,今回の改訂の趣旨を踏まえ,あらかじめ各学校でいずれか一方の科目に決めてしまうのではなく,いずれの科目も設定して生徒が主体的に選択することができるようにすることが望まれる。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P4から抜粋 「社会と情報」「情報の科学」をさらに発展させた学習を行うために,専門教科情報科の科目を履修させることも可能です。 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領」の内容から次の図のような相関があると考えられます。 ![]() 平成21年3月高等学校学習指導要領から要約 「1 共通教科「情報」の「目標」等について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑2 「社会と情報」について
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報が現代社会に及ぼす影響を理解させるとともに,情報機器等を効果的に活用したコミュニケーション能力や情報の創造力・発進力等を養うなど,情報化の進む社会に積極的に参画することができる能力・態度を育てることに重点を置いている。
平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P4から抜粋 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「社会と情報」では,情報モラル教育とコミュニケーション能力の育成が「情報C」と比べて重視されています。 「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 「情報の特徴と情報化が社会に及ぼす影響を理解させ」については,情報化の進展が社会に及ぼす影響や個人の責任などの面から情報社会の特性や在り方を考えさせ,情報通信ネットワーク上のルールやマナー,情報の安全性などに関する基礎的な知識や技能を習得させる。 「情報機器や情報通信ネットワークなどを適切に活用して情報を収集,処理,表現する」については,情報とメディアの特徴,情報のディジタル化の仕組み,情報手段の基本的な仕組みなどについて理解させる。 「効果的にコミュニケーションを行う能力を養い」については,コミュニケーション手段の発達をその変遷と関連付けながら理解させるとともに,情報通信ネットワークの特性を踏まえ,情報の受発信時に配慮すべき事項などについて理解させる。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P16から抜粋 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「中等教育資料」に次のように示されています。 ![]() 中等教育資料 平成21年11月号から抜粋 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「社会と情報」においても同様です。「情報社会に参画する態度」を重視し,他の二つの観点もふまえて,3観点をより一層重視する必要があります。 この科目のねらいは,「情報社会に積極的に参画する態度を育てること」ですが,その内容については「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報社会に参画する態度の育成に重点を置いた構成になっているが,他の二つの観点についても同様に学ぶ内容となっていることに特に留意する。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P16から抜粋 情報教育の目標の三つの観点は,個々に独立した能力・態度ではない。(中略)3観点は相互に緊密な関連をもつとともに,他の観点を補完・補強しながらはぐくまれていく。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P6から抜粋 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
情報の特徴については「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報の信頼性や信憑性については,他の情報と組み合わせることによってはじめて判断することができることを理解させ,類似の内容の情報について,情報の発信源を整理したり,情報の表現内容や方法の違いを比較したりするといった,情報の信頼性や信憑性を評価する方法の習得について習得させる。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P17から抜粋 メディアの意味に関しては, 中学校では「メディアは,文字,音声,静止画,動画など,表現手段としてのメディアを指している」(中学校学習指導要領解説技術・家庭編)としているが,ここでは,情報の伝達や通信の媒体として使われるメディア,情報の記録や蓄積のために使われるメディアなど,メディアが生活の中で多様な意味をもって使われていることを踏まえて指導することが大切である 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P17から抜粋 とあります。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
中学校技術・家庭科で, ビット,バイト,ピクセル,dpiといった単位,メガ,ギガといった接頭語を扱う 中学校学習指導要領解説技術・家庭編から抜粋 と示され,情報Cに入っていたものが,「社会と情報」では無くなりました。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 実習を中心に,適切な例題を通して,コンピュータや情報機器を活用して多様な形態の情報を統合化し,伝えたい情報を分かりやすく表現するために必要な基礎的な知識と技能を習得させる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P18から抜粋 と,実習を行うことが前提になっています。情報の表現方法として,文字,音や音声,図やグラフ,動画など,どれを使うと効果的なのか,また,イの情報のディジタル化の学習内容を受けて,素材における細部の重要性とデータサイズの問題も重要なポイントになるでしょう。さらに,例えば素材としてグラフを選択した場合どのようなグラフで表現すべきか,といった点も重要だと思います。あわせて,素材として他人の著作物利用するとき,その信頼性や信憑性の確認や引用するための条件や手続きも指導する必要があるでしょう。 また,媒体として,コンピュータや情報機器だけを扱うのではなく,情報の受信者によって,或いは,伝える内容によってはいろいろな手段があることを理解させる必要もあります。 同じ情報をプロジェクタなどを使って提示する場合とポスターや新聞などの紙媒体に印刷して提示する場合とを比較させる活動なども考えられる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P18から抜粋 とありますので,伝統的なメディアも取り上げる必要があります。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
齋藤嘉博,”メディアの技術史”,東京電機大学出版会(1999)に次のような記述があります。 言葉の伝達手段が,口伝→手書き文字→活版印刷へと発達した結果,多量の情報が,多くの人に伝達されるようになり,社会や文化に影響を及ぼすようになったことや,文字として記録に残せるようになり,文化的資産として活用できるようになった このようなことを取り上げるとよいでしょう。 さらに,コミュニケーション手段の歴史的背景や変遷について,情報を伝達するメディアの変化に着目して考えさせ,理解させるとよいでしょう。 具体的には, ラジオ放送やテレビ放送などの情報通信技術が発達することで,即時性やリアリティ(現実感)が高まったことなどを取り上げる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P18から抜粋 ことが考えられます。新聞→ラジオ放送→テレビ放送へと情報伝達手段が変化した結果,情報を伝達するのに要する時間がどのように変化したかを考えさせたり,情報の伝達メディアが文字・静止画(写真)から音声・動画へと変化した結果,リアリティ(現実感)がどのように変化したかを考えさたりする指導が考えられます。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
情報通信ネットワークの仕組みに関して,情報Cの「(2)ア 情報通信とネットワークの仕組み」で扱っている内容に加えて,「(2)イ 情報通信の効率的な方法」の内容も取り上げます。
具体的には,「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 複数のコンピュータが互いに補完し合いながら一つのシステムとして機能していることや,ハブ(Hub)やルータ(Router)などの機器が必要であること,これらの機器とコンピュータはLAN(Local Area Network)ケーブルや電波を介して接続されていることなどについて理解させる。また,接続の形態はクライアント・サーバ型を取り上げ,クライアントに対してデータを提供するサーバの役割などを理解させる。 (中略) TCP/IP(Transmission Control Protocol / Internet Protocol),HTTP(HyperText Transfer Protocol)など,役割によって複数のプロトコル(Protocol)が存在することを理解させる。データの通信方式はパケット通信(Packet Communication)を扱い,通信回線を効率よく利用できることを理解させる。また,音声や映像など大容量のデータ転送では,ファイルサイズを減らしたり,受信しながら同時に再生を行ったりするなど,様々な工夫が行われていることを理解させる。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P19から抜粋 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 効果的なコミュニケーションについては,伝える情報の量や即時性に応じて電子メールか携帯電話かを選択させたり,受け手によって,文字だけでなく写真や動画を活用して様子や雰囲気を伝えたりする工夫をさせること 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P19から抜粋 を習得させるとよいでしょう。 具体的には,伝えたい情報の重要性や量,情報を伝達するメディア(文字,音,画像),相手からの返答の必要性などに応じて,コミュニケーション手段を選択させるような実習を行うとよいでしょう。その際に次のようなことを生徒に考えさせるとよいでしょう。 情報通信ネットワークの特性については,時間的・地理的な制約を緩和できること,アクセス記録を残すことができるとともに,それを様々な目的で活用できることなどの利点のほか,情報の送り手が誰か分かりにくいこと,なりすましなどの可能性もあること,さらに情報漏洩の危険性があることなどの問題点 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P19から抜粋 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 望ましい情報社会の在り方を考えさせるとともに,具体的に情報化の「影」の影響を少なくし,「光」の恩恵をより多く享受するためには,情報技術の適切な活用,法律の整備と遵守,制度上の様々な工夫が必要であることを,生徒が主体的に考え,討議し,発表し合うことを通して理解させる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P20〜21から抜粋 とあるように,情報化による光と影を考えさせるとともに,「光」の部分を多く受けるにはどうしたら良いかを討議させることが重要となります。 また,情報技術の適切な活用について,携帯電話の電子マネーの機能やGPS機能,ETC(Electronic Toll Collection System)などについて討議させ,利便性とセキュリティ,利便性と個人情報との関係について理解させる授業なども考えられます。さらに, 携帯電話依存症やインターネット依存症などを取り上げ,健康を損なうことなく情報化の恩恵を受けることができるかについて生徒同士の話し合いを通して考えさせる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P20〜21から抜粋 と示されていますので,携帯電話やインターネットの一日の利用時間などのアンケート結果をもとに,考えさせる授業もよいでしょう。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報セキュリティを,「許可された利用者だけが,必要なときに正確かつ安全に保護された情報を扱うことができるようにすること」ととらえ,情報の信頼性,可用性,機密性を確保するための方法として,個人認証,アクセス制御,コンピュータウイルス対策,情報漏洩対策などの技術的対策,情報セキュリティの確保のための指針である情報セキュリティポリシーの策定など,情報セキュリティを高めるための方法に関する基礎的な知識と技能を習得させる。また,情報セキュリティ委員会などの設置,教育・訓練,監査などの組織的対応とを適切に組み合わせることの重要性を理解させる。 情報セキュリティを高めるための方法については,銀行ATM(Automated Teller Mchine:現金自動預け払い機)における生体情報を用いた個人認証などを取り上げ,このような情報技術を用いれば情報セキュリティを高めることが可能であるが,他方,ずさんな管理による個人情報の漏洩,サイバー犯罪による被害も起きていることなどについて取り上げることが考えられる。 情報セキュリティを高めるための技術的対策については,コンピュータをウイルス感染から守り情報漏洩を防止するコンピュータウイルス対策の技術,定められた利用者だけがデータを読んだり変更したりできるアクセス制御の技術などを取り上げ,その必要性を理解させるとともに,例えば,学校のコンピュータ教室でとるべき適切な対策について考えさせる。 情報セキュリティを高めるために技術的対策だけでは不十分な理由について,情報社会で実際に起きているサイバー犯罪などの具体的な問題や脅威,情報機器の故障や誤動作に伴う問題,情報通信ネットワーク,電子媒体,紙媒体,会話などを通じた情報漏洩などを取り上げ,それらを防ぐための方法を考えさせる。また,情報セキュリティを確保するためには,技術的対策だけではなく,組織的対応を適切に組み合わせることや,利用者に対する啓発活動などを通じた意識の向上が必要であることを理解させる。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P21から抜粋 とあります。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 著作権制度に関わる法律については,生徒自身に調べさせる学習活動を取り入れるなどして,制定に至る歴史的経緯,権利を保護しつつ著作物を活用するという法の目的を理解させる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P21から抜粋 このように,法規を羅列して覚えるのではなく,その法律がなぜ必要なのかを理解する活動が重要となります。著作権や産業財産権においては,社会問題となったニュースを取り上げ,関心をもたせるのも良いでしょう。 また,情報社会の様々な情報は,保護していかなければ,流出したり悪用されたりする危険にさらされていること,そのために法規が必要であることを理解させ,個人としてどのようなことに留意しなければならないかを理解させていくことも重要です。さらに, 『個人情報をどの程度提供するかは個人の判断によるが,その判断を適切に行うためには,個人情報の提供による利便性と危険性の関係にもついて事前に理解しておく必要がある 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P21から抜粋 と示されています。個人情報を提供する場合は,法規で保護されていることに安心するのではなく,危険と隣り合わせであることも理解した上で,個人の責任として行うことが必要です。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 社会における情報システム,情報システムと人間のかかわりなどに関する基礎的な内容について理解させることをねらいとしている。また,情報機器や情報通信ネットワークなどを適切に活用して問題を解決するために必要な基礎的な知識と技能を習得させることもねらいとしている 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P22から抜粋 「情報C」では,情報システムの特徴を(4)アで,社会に及ぼす影響を(4)イで扱っていますが,「社会と情報」では,情報システムの特徴と社会に及ぼす影響を(4)アで扱っています。内容の取り扱いに「生徒が主体的に考え,討議し,発表し合うなどの活動」とあり,思考力・判断力・表現力をはぐくむための教育を通して,言語活動の充実が示されています。 「社会と情報」(4)イ「情報システムと人間」は,「情報B」(4)イ「情報技術における人間への配慮」との関連が深いですが,「様々な意見を提案し集約する方法について考えさせる」という内容が追加され,「生徒に情報システムの改善策などを提案させる」活動が求められています。 また,「社会と情報」(4)ウ「情報社会における問題の解決」は,「情報A」(1)ア「問題解決の工夫」との関連が深く,これは,現行の「情報C」にはなかった内容です。総じて,「社会と情報」(4)「望ましい情報社会の構築」は,現行の「情報A」や「情報B」との関連も深く,「情報C」(4)「情報化の進展と社会への影響」では「理解させる」までにとどまっていた内容をさらに発展させて,情報社会に主体的に参画する態度の育成がより強く求められる内容になっています。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 人間にとって利用しやすい情報システムの在り方については,より人に優しく効果的なコミュニケーションを実現したり,より安全で利便性が高い情報システムを構築したりする技術や方法について,人間とのかかわりを中心に扱う 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P22〜23から抜粋 このように人間を意識した内容になっています。実習例として,「音声による対話機能の実現」,「ユニバーサルデザイン(Universal Design)」,「利用者の視点に立ったWebデザイン」などといった情報技術を用いて,ユーザビリティやアクセシビリティを向上させている点を取り上げることが考えられ,人間を意識した実習をすることが示されています。また, 人間にとって使いやすい自然な音声翻訳技術や臨場感を高めるような映像システムの研究開発が行われていることなどについて,生徒に調べさせる活動などが考えられる。その際,情報システムがどれだけ進展しても,それを利用するのは人間であることから,人間が安全に快適に利用できることを目指した情報システムの在り方を考えさせることが大切である 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P22〜23から抜粋 としています。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 問題を解決する方法については,問題の発見と明確化,分析,解決策の検討,実践,結果の評価などの問題解決の基本的な流れを理解させ,身の回りにある具体的な問題を解決する例題や実習によって,情報機器や情報通信ネットワークの適切な活用を通して,問題を解決する方法に関する基礎的な知識と技能を習得させる。その際,内容の(1)のウで扱う内容などとも関連付け,問題を解決するためには,このように具体的な手順を考えることが重要であることを理解させる。 「問題」という用語は,「あるべき理想の姿と現実とのギャップ」や「解決や解消を必要とする状況」などという意味でよく用いられる。そのため,一般的に「問題の発見」は,これらのギャップや状況を意識し明らかにすることととらえられるが,ここでは,問題をより明確化し,的確な分析,検討,解決ができるようにするために,問題点を文章などの形で具体的に記述させるところまで含めて「問題の発見」ととらえている。生徒自身に問題を発見させることが望ましいが,授業の中では,あらかじめテーマを決めておき,それに対して問題の発見を誘導するような情報を提供して生徒に問題点を気付かせる方法などが考えられる。また,実際に社会で利用されている情報システムの改善について,その利用条件を変えたときにどのような課題を克服する必要が生じるかを考えさせるなど,問題を明確化することに焦点を当て,それが問題を解決する方法を考える大きな糸口になることを理解させるという方法も考えられる。 問題の分析の段階では,問題を解決するために必要な事柄を収集・整理する方法を学ばせる。収集や整理の際,情報手段も活用して多様な活動ができるようにすることが重要である。また,数学科の学習と連携して,統計的な手法を活用させることも考えられる。収集方法としては,Webサイトや新聞・書籍からだけでなく,ブレーンストーミング,アンケート調査,インタビューなどを行うことが考えられる。整理する方法としては,得られた情報を関連付けて図解したり,表を作成して一覧の形式にまとめたり,適切な種類のグラフを作成したりすることが考えられる。さらに,様々な文章を読み解き,意味や内容を分析し有用な情報を見つけ出す手法であるテキストマイニング(Text Mining)なども考えられる。 問題を解決する方法を検討し,実践して,結果を評価する段階では,問題を解決するには様々な方法があること,どのような解決方法をとるかによって作業の効率や得られる結果が異なってくることを理解させる。これらの解決方法により問題がどのように解決されたのか,なぜ解決されていないのか,解決されていないのであれば何が原因で,どのようにすればよかったのか,他の方法ではどのようなことが予想されたのかなどの評価を行うことが重要であることも理解させる。 また,情報手段を活用する際,活用する場面や方法によっては効率を悪くする場合があることを理解させることも必要である。例えば,問題解決の場面で,アンケートの集計を手作業で行うグループと情報機器を用いるグループに分かれて作業させることにより,かかる時間や手順にどのような違いが生じるかを比較させたり,それを踏まえた上で,どの作業の部分で情報機器を用いると効果的なのかを考えさせたりすることが考えられる。さらに,アンケートを設計する段階で,各質問項目に対して,的確な情報を収集するとともに効率よく集計を行うためには,どのような回答形式にしておくとよいのかを検討させておくことも考えられる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P23〜24から抜粋 高等学校新教育課程説明会(中央説明会)では,問題の解決は,(4)のウだけで行わず,(1)〜(3)で学習したことを利用した上で行って欲しい旨のコメントがなされました。 「2 「社会と情報」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑3 「情報の科学」について
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 現代社会の基盤を構成している情報にかかわる知識や技術を科学的な見方・考え方で理解し,習得させるとともに,情報機器等を活用して情報に関する科学的思考力・判断力等を養うなど,社会の情報化の進展に主体的に寄与することができる能力・態度を育てることに重点を置いている。
平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P4から抜粋 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 「情報の科学」では,共通教科情報科が育成することを目指す「社会の情報化の進展に主体的に対応できる能力と態度」を「情報社会の発展に主体的に寄与する能力と態度」ととらえている。この「情報社会の発展に寄与する能力と態度」とは,情報社会の発展に役立つことを自ら進んで行い,よりよい情報社会にするために貢献できる能力・態度のことである。 (中略) 「情報の科学」では,問題解決との関わりの中で,情報機器や情報通信技術を効果的に活用するための知識と技能を習得させるが,ただ単に問題解決の作業を行わせるというだけではなく,そこで利用されるコンピュータによる処理手順の自動実行,論理的な考え方,統計的なデータの扱い方などを様々な場面で生かせる応用力を習得させる。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P25から抜粋 「問題解決」と「社会への寄与」の二つの言葉がキーワード的存在であるといえます。「問題解決」に向けて効果的に情報技術を活用するために必要な情報の科学的な理解に重点をおいています。さらに,「社会への寄与」は,科学的な理解を基にして,常に社会とのかかわりを考えて自ら進んで行動し,より良い情報社会を構築するために貢献できる能力と態度を育てることも求められていることを示したものです。そのため,情報技術の面から社会で求められるルールやマナー,情報の安全性など情報モラルも含めて,情報社会の中で生きるために必要な基礎的な知識と技能を学ばせなければならないことを示しています。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「中等教育資料」に次のように示されています。 ![]() 中等教育資料 平成21年12月号から抜粋 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「情報の科学」においても同様です。「情報の科学的な理解」を重視し,他の二つの観点もふまえて,3観点をより一層重視する必要があります。 「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 この科目の内容は情報の科学的な理解の育成に重点を置いた構成になっているが,他の二つの観点も学ぶ内容となっていることに特に留意する 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P25から抜粋 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 電卓や,文書処理ソフトウェア,表計算ソフトウェアなどを取り上げ,それぞれのもつ機能がコンピュータにおける基本的な機能で実現されていることを理解させる。その際,コンピュータの内部で命令がステップ単位で動作していることを理解させ,処理手順の明確化や命令の記述方法の定義などが必要であることなど,動作についての基本的な考え方を理解させる。また,連続的な値の変化であるアナログデータをそのまま処理しようとするとデータ量が多くなり,値の変化を電気信号として処理する場合は信号が減衰したり劣化したりすること,その状態から元の状態に復元することも難しくなるなどの理由から情報のディジタル化が必要であることを理解させる。数値や文字,静止画や動画,音声や音楽などの情報を取り上げ,コンピュータではこのような連続的な変化を伴う情報を,標本化(サンプリング),量子化,符号化という一連の手続きによりディジタル化することで,情報を劣化させずに様々な情報を統合したり大量の情報を効率的に伝送したりできることなどを理解させる。 文字の情報については,ASCII(American Standard Code for Information Interchange),シフトJIS(Japanese Industrial Standards),JIS,Unicodeなどの様々な文字体系があることを,電子メールやWebブラウザで文字のエンコーディングやデコーディングの方法を切り替えることを通して理解させる。また,なぜ多くの文字コードが存在しているのか,それらがどのような経緯で生まれてきたのかなどを理解させ,文字をディジタル化された情報として扱うための様々な工夫について理解を深めることも考えられる。 静止画や動画の情報については,ディジタル化された情報の保存形式とファイルサイズの違いを比較したり,色数や解像度の違いがファイルサイズや画質に及ぼす影響を比較したりして,保存する際の設定による影響の違いを体験的に理解させる。 音声や音楽の情報の表現についてもこのような観点に基づく指導を通して,ディジタル化の際のサンプリング周波数や量子化ステップの違いがファイルサイズや音質にどのような影響を与えるかを体験的に理解させる。なお,データ量の単位であるビット(Bit)やバイト(Byte)などの考え方はここで扱い,身近な情報機器や外部記憶装置が処理対象とするデータ量を対比するなどの体験的な学習活動によって理解させる。 また,コンピュータはセンサーから情報を取り込んだり身近な情報機器と情報をやり取りしたりしていることに触れること,また,USB(Universal Serial Bus) などの汎用性のあるインタフェースにおけるケーブルやコネクタの形状などを観察したり実際に使ってみたりすることで,それらの接続方法を理解してコンピュータを活用できるようにすることなども考えられる。 ディジタル化した多様な情報を統合することが,例えば,Webページの表現力を高めることや,多様な情報を盛り込んだスライドを作成することで,より説得力のあるプレゼンテーションを可能にすることなど,情報のディジタル化による長所を具体的な学習活動の中で体験的に理解させる。さらに,コンピュータが情報通信ネットワークによって相互に結び付き,ディジタル化された情報が短時間に広範囲に流通することが社会生活における利便性の向上につながっていることを,ファイルの交換や電子メールの送受信などを通して理解させる 高等学校学習指導要領解説「情報編」P26〜27から抜粋 とあります。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 複数のコンピュータが様々な機器によって相互に接続され,通信の規則であるプロトコルに従って一つの情報通信ネットワークとして機能することを理解させる。また,情報通信ネットワークを介してディジタル化された情報をコンピュータ間でやり取りするだけでなく,情報通信ネットワーク内に設置されたプリンタや記憶装置などの周辺機器を共有するために必要な基礎的な知識と技能を習得させる。その際,情報のやり取りを図を用いて説明するなどして理解させる。 コンピュータ,ハブやルータなどの中継機器,プリンタなどの周辺機器などが,LANケーブルや電波を介して相互に接続されて電気的な通信を行っていることを,身の回りのネットワーク機器を観察したり模式図で確認したりするなどして理解させる。コンピュータを接続する形態の例として「スター型」「バス型」「網目型」などを取り上げ,それぞれの特徴を構成図を示すなどして理解させる。 情報通信ネットワークを活用した情報伝達におけるプロトコルの必要性や重要性については,電話を用いた会話を取り上げ,相互に意思を伝え合うためにどのように情報をやり取りしているかを考えさせるなどして,日常生活の中でも情報伝達を行う際に約束事としてのプロトコルが必要であることを理解させ,同様に,プロトコルには伝送制御,エラー制御,経路制御などの機能があること,これらを統合するための階層性をもった構造があることを模式図などを例示するなどして理解させる。 情報通信については,電子メールを送受信するときの情報の流れを追いながら,DNS(Domain Name System)の働きや情報のやり取りの手順を,図解などを通して具体的に理解させる。また,Webサーバではリクエストとして送られたURLの情報を解釈し,ディジタル化された情報をパケットという単位に分解して,IPアドレスなどを手がかりに情報を伝送していることなどの理解を通して,正確で効率のよい通信のためにプロトコルが重要な役割を果たしていることを理解させる。これらは,DNSの働きを示す模式図やプロトコルの階層図を用い,具体的な情報の流れを実際に追ってその動きを確かめながら行うことが考えられる。さらに,学校内のメールサーバやWebサーバとTELNETのコマンドを用いて通信するなどして,SMTP,POP,HTTPなどにおける情報のやり取りを理解させることも考えられる。 情報セキュリティについては,情報セキュリティを確保するために情報通信ネットワークの仕組みの中で個人認証や情報の暗号化などの技術が必要となることを理解させ,それらの技術ではどのような工夫がされているかを理解させる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P27から抜粋 とあります。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 航空券やコンサートチケットなどの予約システム,銀行のオンラインシステム,小売業のPOSシステム(Point of Sales system),防災通報システム,在宅学習や在宅勤務のシステムなどを取り上げ,それぞれの情報システムにより提供されるサービスについて,情報の流れや処理の仕組みと関連付けながら理解させる。その際,利用者がどのような情報を提供し,その情報がどのように処理されるのか,そしてどのような利便性を受けることができるのかを理解させる。また,生徒が興味や関心をもつ情報システムについて調べさせ,収集・整理した情報を互いに発表させ,消費者や事業者,システムの運用管理者などのそれぞれの立場からシステムの役割をとらえ,サービス利用時の工夫の仕方などを考えさせるなどの学習活動も考えられる。 情報システムにより提供されるサービスを受けるために利用者が提供した個人情報が,サービスを受ける際に利用条件をよく読まなかったり,サービスを不用意に利用したりすることであらかじめ想定していなかった別のサービスに転用されることなどが起こり得ることから,個人情報がどのように扱われるかを利用者自身が管理することが必要であることなどを取り上げ,情報システム及びそれにより提供されるサービスを利用する場合に,どのような点に注意すべきかを考えさせる。また,ここでは,個人情報だけでなく,他人に知られたくない情報や企業活動などに関わる情報などについても同様な危険性があることから,情報システムにより提供されるサービスを利用する際に配慮すべきことを理解させる。 ますます進展する情報技術を適切に活用するためには,日常生活の中で活用されている情報システムの現状を理解し,情報システムにより提供されるサービスを主体的に活用していく能力や態度が求められることについて,新しい技術や情報システムの利用方法などを討論するなどして理解させる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P27〜28から抜粋 とあります。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
(2)から(3)にかけて,問題解決について,「(2)ア」は「方法(Plan)」,「(2)イ,ウ,(3)ア,イ」は「活用(Do)」,「(3)ウ」は「評価と改善(Check-Action)」と,PDCAサイクルの一連の流れが見て取れます。 「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 Plan-Do-Check-ActionのPDCAサイクルで解決策を改善するなどの作業を通して,他の問題解決に役立たせようとする能力や態度を育成する。その際,実際に処理又は創出した情報について生徒に評価させる活動を取り入れる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P30から抜粋 とあり,PDCAサイクルで解決策を改善するなどの作業を通して,他の問題解決に役立たせようとする能力や態度を育成することが示されています。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 グループ等で取り組む課題解決型の学習活動を行い,問題解決の各段階における評価,改善の活動に主眼を置いた総合的な実習を行う。その際,内容の(2)と関連付けるとともに,問題解決の過程で情報通信ネットワークやデータベース等を活用した情報の収集,整理・分析・判断,表現・創出・発信,共有等の活動を取り入れる。また,問題解決の各段階での目標や評価の観点を明確にし,必要に応じて解決の方法等の改善につなげるように配慮する。なお,問題解決の各段階で現状把握や評価を行う方法としては,チェックリストを用いた評価やアンケート調査による評価などが考えられる。 問題解決の課題学習に当たっては,情報の収集,グループ内での情報共有や意見の統一,成果を発表するための各作業において,情報通信ネットワークやデータベースを適切に活用する体験的な学習活動をさせることで,情報を共有し,蓄積し,グループ内で再利用することの有用性を体験的に理解させる。その際,アンケート調査を行う場合については,アンケートでどのようなことを明らかにするかという目的をしっかり決めさせ,回答のしやすさの工夫について考えさせ,アンケートの設問や回答方法を設計させることで,得られた結果をどのように分析し,どのように報告書や発表資料に利用するかなど,事前の準備が重要であることを理解させる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P31から抜粋 評価と改善は現行学習指導要領にはなかった部分です。問題解決を振り返らせて評価させ,不都合があれば改善して次の評価につなげていく事が大切です。結果の評価だけでなく,プロセスの評価もして学ばせる事が大切です。「何かやったらすぐに評価・改善」という意識をもたせたいものです。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校新教育課程説明会(中央説明会)」で次のような説明がなされました。 「モデル化とシミュレーション」と「データベース」は,「情報の科学」では,ともに『問題解決を適切に行うための有効な手段として取り扱う』としているので,両方の分野とも実習を実施してください。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P30から抜粋 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 ここでは,社会の情報化と人間,情報社会の安全と情報技術,情報社会の発展と情報技術に関する基礎的な知識と技能を習得させることをねらいとしている。 指導に当たっては,内容の(1)から(3)の学習で取り上げた様々な情報技術や問題解決の手法が,情報社会や人間同士のかかわりに対してどのような役割を果たし,影響を及ぼしているかを考えながら理解を深めさせる。また,情報社会における人間の役割について,生徒が主体的に考えることができるようにする。そのため,ここでは,各項目に関係した技術,法律や制度,人間の役割の三つの学習内容をバランスよく扱い,それらの学習内容についてより深く理解させるために,討論し,発表し合うなどの学習活動を取り入れる。さらに,ア及びイの学習のまとめとなるウでは,情報技術の進展に伴い実際の社会において構築されていく新たな人間関係についても理解させ,情報通信ネットワーク上のルールやマナーを理解させるとともに情報モラルを身に付けさせることによって,情報社会に主体的に参加し,発展させていこうとする態度を育成する。その際,生徒が主体的に考え,討議し,発表し合うなどの活動を取り入れる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P32から抜粋 これまで学習してきた様々な情報技術や問題解決の手法が,情報社会や人間同士のかかわりにどのような役割を果たし,影響を及ぼしているかを双方向から考えながら理解を深めさせる必要があります。 これまで定義付けが多様であった「情報モラル」に対して,「情報社会で適正な活動を行うための基になる考え方や態度」ということで確認がされました。一般モラルを構成する一つの要素として情報モラルがありますから,生徒指導・道徳・人権教育との連携も必要です。高等学校の情報モラルは「社会や人間とのかかわり」「技術的な側面」「法律や制度の側面」からバランスよく取り扱い,より深く理解させるために,生徒が主体的に考え,討議したり,発表し合うなどの学習活動を取り入れるとよいでしょう。 さらに,情報技術の進展に伴い実際の社会において構築されていく新たな人間関係や情報通信ネットワーク上のルールやマナーを理解させ,情報モラルを身に付けることによって,情報社会に主体的に寄与し,発展させていこうとする能力と態度を育てる必要があります。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 社会の情報化が生活に与える利便性などの効果と人間の変化などについて扱い,情報化が人間の生活や社会全体に対してどのような影響を与えるのかを理解させるとともに,情報化が人間に対して及ぼす健康被害や社会的問題などについて考えさせる。また,人間が社会の情報化にどのような役割を担うのか,よりよい情報社会を構築するための情報技術について関心をもたせる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P32から抜粋 社会の情報化が人間の生活や社会全体にどのような影響や問題があるのかを理解させる必要があります。また,人間が社会の情報化にどのような役割を担うのか,よりよい情報社会を構築するための情報技術について関心をもたせます。「社会が人間に」と「人間が社会に」という双方向でとらえることが必要です。電子マネーやICカード,ネットショッピング,ネットオークションなど情報システムや技術による利便性が与えた生活の影響や,情報格差やテクノストレスなどの問題についても取り上げ考えさせます。また, フールプルーフ(Fool Proof)の考えに基づいたユーザインタフェース,アクセシビリティやユーザビリティに配慮されたWebページやユニバーサルデザインなどに配慮された情報機器,身近な道具のデザインにおける工夫などについて考えさせる。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P33から抜粋 簡単に操作できるようにする工夫及び高齢者や障害者による利用を容易にする工夫を,実際に生徒にアイディアを出させたり,デザインさせたりするなどの活動を取り入れて考えさせる等の指導が考えられます。さらには,社会の情報化に関連する法律や制度についても考え方や遵守する責任についても理解させる必要があります。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
情報安全に対応するために,情報社会で実際に起きている不正アクセスや迷惑メール,コンピュータウィルス,個人情報の流出,情報技術を悪用した詐欺などのサイバー犯罪の具体的な問題や脅威,情報機器の故障や誤動作に伴う問題などを取り上げ,情報セキュリティの役割について機密性,可用性,信頼性などにも関連付けながら理解させます。情報技術を適切に活用するための基礎知識と技能を習得させ,情報社会の安全を維持するための人間の役割や責任についても理解させる必要があります。パソコン購入やインターネット利用,メール利用の際にどんな設定を行ったり,注意を払ったりする必要性があるか,また被害にあったときに専門家に相談するべきかを判断できるようにし,依頼する場合は適切に説明や相談ができるような能力を身に付けるようにする必要があります。 「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報社会の安全を保つために個人が果たす役割と責任を考えるとき,個人の安全に対する対策と意識が社会の安全に関わっていることを理解させ,個人が行う情報セキュリティ対策が重要であることを理解させる。また,個人としての対策だけでなく,安全な情報社会を構築していくためにどのような情報技術が求められるかについて議論し探究する学習活動も考えられる。その際,これらの問題に関する法律として「不正アクセス行為の禁止等に関する法律」,「特定商取引に関する法律」,「個人情報の保護に関する法律」などがあることや,その目的と基本的な内容を理解させることが望ましい 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P33から抜粋 とあります。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
情報技術の進展によって,情報社会や人間の生活にどのような影響や問題が生じているのかを理解させ,個人としてどのように情報技術を活用していけばよいのかを考えさせます。電子掲示板,ブログ,SNS,メーリングリストなど身近な情報通信ネットワークを活用したコミュニティを取り上げ,それらがどのような情報技術によって実現されているのかを理解させます。教室内の情報通信ネットワークに電子掲示板やSNSなどの環境を構築し,グループで共同作業を進めたり,情報社会に関する法律や制度だけでは判断がつかないような場面に遭遇した場合,どのように判断し行動したらよいかについて,討議や発表などの活動を通して有効な活用方法を考えさせます。 また,情報格差,テクノストレス,ネットいじめといった情報技術の進展が社会や人間に与える影響及びそこから派生するトレードオフの関係などについても理解させます。さらに,携帯電話などの情報通信端末の発達・普及やユビキタスコンピューティングなどの情報技術の発達によるライフスタイルの変化やそれによって生じている様々な問題についても取り扱う必要があります。自分たちの生活で実際に起こっていたり,これまでに体験したことから考えさせる活動を取り入れるとよいでしょう。 情報社会におけるよりよい人間関係を構築・維持するために必要なルールやマナーについて理解を深め,それを守って生活する態度を育成し,よりよい情報社会を構築しようとする心構えを身に付けさせることも大切です。 「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報モラルに関しては,内容の(4)だけでなく,その他の内容項目の学習の中でも適宜触れることが必要である。情報社会の発展に主体的に寄与していく態度を育成するためには,単に情報技術を知識として理解させるだけではなく,情報社会で生活する人間に配慮する態度及び様々な問題を解決するための能力や態度の育成が必要になる。また,このような能力や態度の育成を通して,よりよい情報社会を構築しようとする心構えを身に付けさせる 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P33〜34から抜粋 とあります。 「3 「情報の科学」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について
1(1)だけでなく(5)にも他教科との連携が示されています。 高等学校学習指導要領「総則」に 各教科・科目等の指導に当たっては,生徒が情報モラルを身に付け,コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を適切かつ,実践的,主体的に活用できるようにするための学習活動を充実するとともに,これらの情報手段に加え視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること 平成21年3月告示 高等学校学習指導要領「総則」 第5款 5(10) とあります。この文言を踏まえて,すべての科目との関連性を考慮した上で,とくに関連の深い科目・内容との連携を図る必要があります。 また,「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 共通教科情報科と他の教科・科目等との連携を図るには,次のような指導計画の作成に工夫が必要である。
また,生徒が中学校で情報手段をどのように活用してきたかを的確に把握することは,共通教科情報科の指導計画を立てる際に重要なことである。中学校での活動内容や程度を踏まえて,適切な指導ができるよう留意する必要がある 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P35から抜粋 共通教科情報科で身に付けた能力・態度は,他の教科でも使うことが望まれています。 また,情報科の授業をする前に,データとして生徒の力量を知ることを行い授業に望むことが求められています。 「4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
現行では「情報A」は1/2以上,「情報B」「情報C」が1/3以上の実習時間が定められていますが,今回の改定以降も実習を積極的に取り入れる必要があります。 「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報活用能力を確実に身に付けさせるためには,情報手段を活用した実習を積極的に取り入れることが必要であり,実習についてはますます重要であるということである。 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P36から抜粋 各学校の実情に応じて,実習と座学のバランスを考慮して適正な実習時間を確保して,適切に設定する必要があります。 「4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 実習などの実践的・体験的な学習活動を通して各科目の目標を達成するように配慮し,指導の効果を高めるためには,複数年次にわたって分割し各年次1単位で履修させるよりも,同一年次で集中的に2単位を履修させた方がより情報活用能力の定着に効果的である。そこで,「社会と情報」又は「情報の科学」を教育課程に位置付ける際は,各科目は原則として同一年次に位置付けることとした 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P36から抜粋 とあります。 「4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
高等学校各教科等担当指導主事連絡協議会で次のような説明がなされました。 学習指導要領の「公民」と「数学」の中で,特段「情報科」との連携を図ってほしいと書いてありますから,それを受けて「公民科及び数学科」との連携を図ることと書いてあります。べ−スとしては,「情報」で身に付けた力は「情報」だけに閉じ込めないで,すべての教科・科目・活動においてそれを生かしていけるよう連携を図ってほしいという意味です。 平成21年12月高等学校各教科等担当指導主事連絡協議会資料から抜粋 「4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
これまで定義付けが多様であった「情報モラル」の定義が中央教育審議会で「情報社会で適正な活動を行うための基になる考え方や態度」ということで確認がされました。また,中央教育審議会答申の改善の基本方針の中に, 情報を適切に活用する上で必要とされる倫理的態度,安全に配慮する態度等の育成については,情報モラル,知的財産の保護,情報安全等に対する実践的な態度をはぐくむ指導を重視する 平成20年1月中央教育審議会答申から抜粋 とあります。共通教科情報科における「社会と情報」と「情報の科学」の両科目とも,情報モラルを重要項目としてして取り上げ,情報モラルを身に付けさせる学習活動を重視するなど,これまで以上に実践的な能力や態度が身に付くような内容に改善が図られています。 「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報モラルの育成とは,何々をしてはいけないというような対処的ルールを身につけるだけではなく,それらのルールの意味を正しく理解し,新たな場面でも正しい行動がとれるような考え方と態度を身につけることである。これは,特定の内容において指導すれば済むことではなく,授業全体を通して育成を図らなければならない。そのためには,様々な場面において適切な行動がとれるよう,生徒が自ら考え,討議し,発表し合う学習活動を多く取り入れるなどして,単なるルールの理解の指導にならないようにすることが大切である 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P37から抜粋 情報モラルについては,理解するだけでなく,態度や行動に表れることが求められています。生徒一人一人が,情報モラルの意義や重要性等について理解し,それが様々な場面や状況下で具体的な態度や行動に現れるとともに,その行動が情報モラルが尊重される社会づくりに向けた行動につながるように配慮する必要があります。 実習をはじめとする学習活動の中には,情報モラルの育成につながる材料が含まれています。指導者自身が常に情報モラルについて意識することにより,学習活動の中で,適切に指導する必要があります。 さらに,一般モラルを構成する一つの要素として情報モラルがありますから,生徒指導・道徳・人権教育との連携も必要です。高等学校の情報モラルは「社会や人間とのかかわり」「技術的な側面」「法律や制度の側面」からバランスよく取り扱い,より深く理解させるために,生徒が主体的に考え,討議したり,発表し合うなどの学習活動を取り入れるとよいでしょう。 「4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 各科目の指導に当たっては,学習活動を通して身に付けた知識と技能を生徒の学校生活や社会生活で生きて働く力として,様々な場面で活用できるようにしなければならない。そのためには,学習内容に応じて実習などの実践的・体験的な学習活動をできるだけ取り入れるなどして,情報手段の操作体験を十分に取り入れたり,生徒にとって身近な生活場面と関連付けたりしながら指導することが極めて重要である 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P37〜P38から抜粋 例えば,「情報の科学」に「学校や生徒の実態に応じて,適切なアプリケーションソフトウェアやプログラム言語を選択すること」とあるように,現行の科目に比べて,より実践的,体験的になっています。 「4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑
「高等学校学習指導要領解説「情報編」」に次のように示されています。 情報技術の進展により,情報や情報技術に関する用語,学習内容における具体例,実習の課題,情報モラルの内容,現在の標準的な機器や技術がなど数年先には標準的ではなくなる可能性もあるので,授業で扱う具体例などは適宜見直すことが必要である。ただし,共通教科情報科では,個々の機器の操作方法や技術の習得で終わるのではなく,それらの基礎になる原理を理解することが大切である。授業で扱う具体例を選ぶ基準としては,最先端のものであることよりも,機器や技術の原理などが生徒にとって分かりやすいものであることを優先させるべきである 平成22年1月高等学校学習指導要領解説「情報編」P38から抜粋 現在,授業で取り扱っている内容が数年先には標準的なものではなくなる可能性がありますから,見直しは必要ですが,必ずしも最新のものである必要はなく,生徒の実情にあわせて行なわれる必要があります。 「4 「各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い」について」の質問の一覧へ ↑ TOPへ ↑ |